購入する土地によっては理想の住まいが建てられなくなる場合もあるため、注意点をしっかり把握しておくことが大切です。

 

注文住宅を建てるために土地を購入する場合は、次の3点を確認しましょう。

・法律や条例による規制

・土地の物理的な条件

・土地の諸費用

 

それでは、それぞれの項目についてご説明します。

 

【法律や条例による規制】

土地には法律や条例による制限があり、その範囲内でしか建物を建てることができません。

たとえば、建ぺい率や容積率によって建物の大きさが制限されたり、用途地域によって建てられる建物の用途が決められていたりします。

また、横浜市内には高低差のある土地も多く、がけ地の高さによっては、がけ条例の規制により土地の一部に建物を建てられない場合もあります。

法的な規制は物件資料に記載されているため、資料を確認して規制内容を調べておくとよいでしょう。

 

【土地の物理的な条件】

日当たりや通気性は建物の設計である程度改善できますが、やはり土地の立地に大きく影響されます。

周辺に建物が少ない土地であれば、日当たりのよい開放的な間取りを設計しやすくなります。現地を見に行く際は、実際に建てる建物をイメージしながら、日当たりや通気性が確保できるかどうかも確認してみてください。

また、周辺施設までの距離や災害リスク、犯罪発生件数などについても調べておくことが大切です。

横浜市内は便利な立地が多いですが、すべての場所に生活利便施設が整っているわけではありません。便利な立地であっても、災害リスクが高かったり、犯罪発生件数が多かったりすると、安心して暮らせない場合もあります。

土地を調査する際は、現地調査と机上調査を両方おこなうことが大切です。

 

【土地の諸費用】

一般的な購入諸費用のほかに、追加でどのような費用がかかるかを把握しておかないと、思わぬ出費に対応できなくなることもあります。

たとえば、高低差のある土地の場合は擁壁工事などの土留めが必要になることがあります。また、上下水道の引き込み管がない場合は、引き込み工事が必要です。

これらの費用は、土地によっては発生しない場合もありますし、工事が必要な場合でも金額は異なります。

工事にかかる費用の詳細を知りたい場合は、ハウスメーカーに確認すると教えてもらえます。

ここまで、注文住宅を建てるために土地を購入する際の注意点についてご説明しました。

土地を購入する際の注意点についてさらに詳しく知りたい方は、横浜スタイルまでお気軽にお問い合わせください。横浜市での取引実績が豊富な担当者が、土地に関する規制や物理的な条件などについてわかりやすくご説明いたします。

 

（2025年11月時点の情報です。）