不動産ナレッジベース

二世帯住宅の理想的な間取りプランを考える際のポイントを解説

「二世帯住宅を検討しているものの、どのような間取りにすべきか悩んでいる」という方も多いのではないでしょうか。

一般の住宅よりも特殊性が高く、参考になる間取りも少ないことから、二世帯住宅の間取りづくりが難しいと感じるのも無理はありません。本記事では、二世帯住宅の間取りを検討する際に押さえるべき4つのポイントについて解説しますので、間取りを検討するときの参考にしてみてください。

二世帯住宅の間取りを検討する際に押さえるべき4つのポイント

二世帯住宅の間取りを検討する際に押さえるべきポイントは、以下の4つです。

・延床面積の目安

・世帯間の動線や共有スペースの考え方

・立地条件から見るプランの違い

・間取りが税金に与える影響

延床面積の目安は、二世帯住宅の種類によって異なります。

二世帯住宅には以下のような種類があり、その種類によって広さの目安が変わります。

また、面積が変わらないとしても、完全同居型や一部共有型よりも、完全分離型のほうが建築費用が高くなります。

完全分離型の場合は、水回りの設備を2か所以上設ける必要があるためです。

広さや種類は二世帯住宅の建築費に大きな影響を及ぼすため、家族構成や生活時間帯、将来的な介護の有無など、さまざまな観点からプランニングすることが大切です。

完全同居型や一部共有型の二世帯住宅の間取りをプランニングする際には、世帯間の動線や共有スペースについて検討する必要があります。

どちらの種類も一般的には玄関を共有で利用し、それぞれの世帯が利用する部屋まで移動します。移動までのアクセスが悪い動線、各世帯のプライバシーを確保しにくい動線やアクセスが悪いレイアウトにすると、不満が生じやすくなるため注意が必要です。

これらの問題を解消するためには、上下階で分ける「縦割り」や左右で分ける「横割り」がおすすめです。リビングや水回りなど共有するスペースを建物の中心に配置し、寝室などプライバシーが必要な部屋は共有部分から離して配置するレイアウトを検討するとよいでしょう。

二世帯住宅の種類や間取りは、家族間の希望だけでなく、立地条件にも大きく左右されます。

たとえば、都心部で敷地が狭いものの容積率が大きく、建物を縦長に建築できる場合は横割りの配置や完全分離型の二世帯住宅を建築しにくくなります。一方、土地が広いものの容積率や高さ制限が厳しい場合、完全分離型や横割りの住宅は建てやすい一方で、縦割りのレイアウトは難しいと考えられます。

家族間で建築したい二世帯住宅の種類やレイアウトが決まっている場合、その考えに見合った土地を探す必要があります。

二世帯住宅の間取りは、住みやすさだけでなく、税金にも影響を与えます。

たとえば、相続発生時に相続税が課税される場合、一定の条件を満たせば「小規模宅地等の特例」を受けられ、大幅に節税できるケースもあります。しかし、二世帯住宅を完全分離型で建築し、分離した世帯ごとに区分所有権登記を設定している場合、小規模宅地等の特例が利用できない場合があるため注意が必要です。

このように二世帯住宅によっては節税できなくなる場合があるため、二世帯住宅のプランニングを進める際に税理士に相談しましょう。

二世帯住宅の建築費は高額になりがちなため、以下の方法を利用して建築費を抑えられるかどうか検討しましょう。

・国や自治体の補助制度を利用する

・水回りを共有する

・複数のハウスメーカーから見積もりを取得する

・二世帯住宅の建築実績が豊富な会社を選ぶ

二世帯住宅の建築を検討する際には、まずハウスメーカーに国や自治体が補助制度を実施しているかどうか確認しましょう。補助制度には期限が設けられている場合や、そもそも実施していない場合もあります。制度があったとしても、性能や施主などに条件がある場合が多いため、ハウスメーカーへの確認は不可欠です。

また、水回りは設備自体の費用や維持や修繕にかかる費用がかかるため、設置数を減らせば建築費もランニングコストも少なくなります。水回りを共有するかどうかは、居住されるご家族のご希望によるため、間取りをプランニングする際には、後悔しないようじっくりと話し合いましょう。

そして、二世帯住宅の建築費用を確認する際は、二世帯住宅建築の実績が豊富な複数の会社から見積もりを取得することが大切です。実績の豊富な会社であれば、費用を抑える方法も熟知している可能性が高く、設計時に必要なポイントをしっかりとアドバイスしてくれることでしょう。