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新築戸建て住宅を購入する際の注意点6選

結婚や出産を機に、新築戸建ての購入を検討している方もいらっしゃるでしょう。マイホームは大きな買い物であり、長く住み続ける可能性もあることから、後悔は何としても避けたいものです。

今回は、新築戸建ての情報収集を始めようとしている方に向け、購入時に押さえておきたい6つの注意点を紹介します。

【新築戸建て購入の注意点①】価格の内訳の確認を忘れない

新築の建売住宅や分譲住宅を探していると、広告に「販売価格」が大きく表示されています。しかし、その価格に「どこまでの費用が含まれているか」は、不動産会社やハウスメーカーによって異なるため注意が必要です。

広告の価格はあくまで「標準仕様」の場合がほとんど。「設備を追加したい」「壁紙のデザインを変えたい」といった希望を叶えようとすると、追加費用が発生するケースも少なくありません。また、網戸やカーテンレール、テレビアンテナ、照明器具などが設置されていないと別途費用がかかります。

提示された価格に何が含まれていて、何が含まれていないのかを、しっかり確認するようにしましょう。

【新築戸建て購入の注意点②】諸費用も資金計画に盛り込む

住宅購入では、物件価格以外にもさまざまな諸費用がかかります。これを忘れると資金計画が崩れるおそれがあるため注意が必要です。諸費用としては、以下のようなものが挙げられます。

・ 登録免許税(登記費用)

・ 印紙税(売買契約書への印紙貼付)

・ 不動産取得税(※新築は軽減措置あり)

・ ローン関連費用(ローン事務手数料、保証料)

・ 引越し費用

・ 火災保険・地震保険料(最長5年分を一括支払いするのが一般的)

新築建売住宅の場合、諸費用は「物件価格の6〜9%程度」が目安です。例えば、5,000万円の物件なら、諸費用だけで300万〜450万円にもなるので、忘れずに資金計画に盛り込んでおきましょう。

【新築戸建て購入の注意点③】住宅性能表示の内容をチェックする

長く快適に暮らすためには、住宅性能も重要なチェックポイントです。デザインがどれだけ良くても、暑さ・寒さが厳しかったり、地震に弱かったりしては元も子もありません。

おすすめは「住宅性能表示制度」を採用している物件を選ぶことです。これは、国の統一基準にしたがって住宅性能を評価する仕組みです。購入を検討する際は、特に以下の等級をチェックしましょう。

・ 耐震等級:地震への強さ(最高等級は3)

・ 断熱等性能等級:気密性・断熱性の高さ(最高等級は7)

・ 劣化対策等級:耐久性の高さ(最高等級は3)

・ 維持管理対策等級:メンテナンスのしやすさ(最高等級は3)

性能が高いと価格も上がりがちですが、光熱費や将来の修繕費を抑えられるメリットがあります。ほかにも、耐震等級が高いほど地震保険料の割引率が大きくなるといった利点もあることから、長期的な目線で経済性を考えることが大切です。

【新築戸建て購入の注意点④】周辺環境を実際に自分の目で確かめる

建物はリフォームで改善できますが、周辺環境は自分たちで変えられません。環境選びの失敗は、住み続けるかぎり影響し続けるため、慎重にチェックする必要があります。特に気をつけたいのは以下のポイントです。

・ 騒音や悪臭の有無:幹線道路や線路、工場などがないか

・ 日当たり・風通しの良さ:隣家との距離や方角に問題はないか

・ 開発計画の有無:住環境に影響をおよぼすような建物・施設は建たないか

・ 生活利便性の良さ:買い物、学校、病院へのアクセスが良好か

・ 交通アクセスの良さ:駅やバス停までの距離、主要駅へのアクセスはどうか

環境は、時間帯や曜日、天候によって変わります。できれば日中・夜間、平日・休日、晴れの日・雨の日など、条件を変えて何度か現地へ足を運び、自分の目で確かめておくと安心です。

【新築戸建て購入の注意点⑤】内覧は細かなところまでチェックする

新築であっても、建築中の小さな傷や汚れ、施工の問題が隠れていることもあります。暮らし始めてから後悔するのを防ぐため、内覧では細部までチェックしましょう。主なチェックポイントは以下の通りです。

・ 図面との整合性:間取り図通りか、コンセントや照明の位置は適切か

・ 設備の設置状況:キッチン、浴室、トイレなどに傷や不具合はないか

・ 雨漏りの有無:雨漏りの跡はないか

・ 床や壁の状態:床鳴りやきしみ、壁紙の浮きや剥がれはないか

・ 建具の建て付け:ドアや窓、収納扉はスムーズに開閉できるか

室内だけでなく、外壁や基礎に大きなひび割れがないかなど、外観のチェックも忘れずに行いましょう。

【新築戸建て購入の注意点⑥】アフターサービスや保証もしっかり確認する

家は購入後、何十年も住み続ける可能性があるものです。そのため、ハウスメーカーが提供するアフターサービスや保証の内容も、しっかり確認しておきましょう。

保証の期間や内容は会社によって異なります。法律で義務付けられた10年保証は共通ですが、それ以外の保証、定期点検の頻度や内容、不具合時の対応窓口の体制などはさまざまです。「無償点検・補修を受けられる期間は?」「24時間対応窓口はある?」など、具体的な内容をあらかじめ比較しておきましょう。

また、建物自体のメンテナンスのしやすさも重要なポイントです。将来の負担軽減のため、床下や天井裏の必要な箇所に点検口が設置されているかなども、内見時に確認しておくことをおすすめします。

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